潜在GDP成長率と実質GDP成長率の逆転現象で株価暴落のタイミングを予想する。

2020年1月6日

潜在GDP成長率と実質GDP成長率を使い株価暴落のタイミングと経済について考察してみるというのが、このページのテーマになる。

潜在GDP成長率と実質GDP成長率の関係は、基本的に潜在成長率よりも実質GDP成長率の数値が小さくなった時、株価が大幅に下落しやすいという特徴がある。

実質GDP成長率の公表はは四半期毎になるので、完全なリアルタイムという訳では無いが、そろそろ株価の暴落が起こってもおかしくないという危機を察知する指標になることは間違いないので覚えておくと良いだろう。

ただし、逆転したからと言って、確実に暴落するわけでもないので過剰に反応しすぎるのも注意しなくてはいけない。

多くの指標の中の一つという認識でいれば良いだろう。

過去の例でいうと

①日本のバブル崩壊

日本のバブルは1989年12月をピークに付ける。

その時の潜在成長率と実質GDP成長率が逆転した時期は1990年頃になる。

②ITバブル崩壊

ITバブルのピークは、2000年3月頃になる。

潜在成長率と実質GDP成長率が逆転した時期は2000年頃になる。

③リーマンショック(米国不動産バブル)

リーマンショック(米国不動産バブル)のピークは、2007年6月になる。

潜在成長率と実質GDP成長率が逆転した時期は2008年頃になる。

過去30年間で3回実質GDP成長率と潜在成長率の逆転現象が起こっており、その都度大幅な株価の下落が見られるという傾向にある。

このように、完全なリアルタイムという訳では無いが、ある程度の予測が可能なので、他の指標と合わせてみることにより、素早くショック安への危機対応が取れる。

尚、巨大なショック安から潜在成長率と実質GDP成長率の逆転があった場合その乖離が-4%以上になると株価の大底が見えてくるという認識を持っておくのも大事なので覚えておこう。

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最新の実質GDP成長率と潜在成長率の調べ方

実質GDP成長率は内閣府のサイトで国民経済計算(GDP統計)という所で最新データを見ることができる。

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潜在成長率も内閣府のサイトの月例経済報告ページで確認することができる。

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計算方法は「実質GDP成長率 - 潜在成長率」をやるだけだ。

非常に簡単なので確認する癖をつけておくといいだろう。

過剰債務がなければ株価の大暴落は起きづらい

株価の大幅な下落の前には、過剰債務という現象があるという事を覚えておくと良いだろう。

詳しくは、債務と資産市場の価格暴騰に関しては、レイ・ダリオ(Ray Dalio)が説明している動画がインターネット上にあるので、参照してもらいたい。

この動画では、債務残高が小さい場合には、いくら景気が下向いても、株価が大きくは下落しない理由を解説している。

債務残高が増えていくと、株価がクラッシュしやすくなるという過去の例を知っておくことが重要となる。

最初の方は、経済の仕組みから入り15分を過ぎた頃から過剰債務の話が出てくるので、頑張ってみてみてほしい。

ちなみに、リーマンショック後の大幅な株価の上昇は、多くの人が米国株式市場に関してバブルではないかと懸念している。

しかし、これまでの米国株式市場はバブルなのではない。

過剰債務が無い状態での、資産価格の上昇はバブルとは言えず、きちんとした中身が伴った上昇と言える。

もし、これから債務が膨張するような自体になるのであれば、それはバブルの可能性が高まっていると考えるべきだろう。

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