OECD景気先行指数の前月比と日経平均株価の関連性

2019年12月26日

今回はOECD景気先行指数の前月比と日経平均株価の関連性と特徴を紹介します。

OECD景気先行指数(経済協力開発機構)は長い歴史のある指数であり、主要国のGDPに関係している経済指標に基づき作成する指数になります。一般的には国内総生産(GDP)などより6カ月程度先行するよう設計されているとされてます。しかし、株価に対してはそれ程先行性はありません。

株価に関しては、先行性という見方では無く、違った観点で見ていく必要のある経済指標になります。

OECDは1948年に第二次世界大戦で疲弊したヨーロッパ経済の救済のため、アメリカがマーシャルプラン(西ヨーロッパ経済復興援助計画)の受け入れ整備する機構として発足された機関になります。前身はヨーロッパ16カ国が参加している欧州経済協力機構(OEEC)になります。1961年にアメリカとカナダとヨーロッパの西側諸国が加盟し経済的に対等な貿易をしていく目的でOECDに改組されました。

その後は、日本を初めとするアジア諸国も加盟し共産国も加盟する世界最大の経済協力組織です。

OECDに加盟するには、各国が自国の経済データを提供しなければいけないので(対等な貿易のために)、その経済データを使い先行指標としてOECDが発表している先行指標のことをOECD景気先行指標というものです。

このOECD景気先行指標は3ヶ月程度ラグがあり、発表が少し遅れます。例えば、2019年12月には2019年9月分が発表されると言った具合です。

景気先行指標と呼ばれているものを使い指数化していると考えられますが、OECD景気先行指数の算出基準は公表されていない為わかりません。

(あるかもしれませんが、調べても僕には分からなかった)

  • 一例ですが、景気に先行して動く経済指標を分析して算出してると考えられてます。
    製造業の週平均労働時間
    週平均失業保険申請件数
    消費財新規受注
    入荷遅延比率
    設備財受注
    新規住宅着工許可件数
    製造業受注残高
    原材料価格
    株価
    実質マネーサプライ
    消費者期待度指数

 

OECD景気先行指数の前月比が0以上の時は日経平均株価は大きく上昇しやすい

まず、OECD景気先行指数の前月比が0以上の時は日経平均株価は大きく上昇しやすいという特徴があります。

1990年~2019年9月までを集計したデータでは、15サイクルある中で13サイクルが上昇しています。(86.6%の確率で上昇した

マイナスだったサイクルは1991年12月~1992年3月サイクル(-17.12%)1996年6月~1997年8月サイクル(-12.63%)だけになります。

全サイクルで最も上昇した騰落率は+65.44%になります。

全サイクルで最も下落した騰落率は-17.12%になります。

この騰落率はOECD景気先行指数前月比が0以上になった開始月からOECD景気先行指数前月比が0以上終了月までの騰落率を表しています。

青がOECD景気先行指数前月比、赤が日経平均株価

OECD景気先行指数前月比

0以上開始月開始月日経0以上終了月終了月日経騰落率
1991-0124,069.181991-824,072.730.01%
1991-1222,983.771992-319,048.38-17.12%
1992-1117,479.041994-820,862.7719.36%
1995-615,897.321995-0918,758.5518.00%
1996-0622,666.801997-0819,804.38-12.63%
1998-1014,295.562000-0220,007.7739.96%
2001-910,772.592002-0311,919.3010.64%
2003-38,490.402004-311,770.6538.63%
2005-511,276.592007-517,875.7558.52%
2009-28,076.622010-0510,695.6932.43%
2010-0610,238.012011-0110,589.763.44%
2011-109,050.472012-029,722.527.43%
2012-099,232.212014-0315,274.0765.44%
2014-0815,613.252014-1217,935.6414.87%
2016-417,572.492017-1122,937.6030.53%

OECD景気先行指数の前月比0以上の期間はどの程度だったのか

OECD景気先行指数の前月比0以上の期間は最長で730日、最短で91日となっています。

期間と騰落率の相関性は0.67なので、相関性はあると言えるでしょう。

0以上の期間が長ければ騰落率は大きく、0以上の期間が短ければ騰落率は小さい傾向にあるという事が分かります。

相関係数
相関係数

決定係数は0.448という数字になっています。

決定係数は0から1の範囲内の値を取り、1に近ければ近いほど予測が当たっている状態で、0に近ければ近いほど予測があまり当たっていない状態を表します。この数字は、厳密には「回帰分析をした結果が目的変数のばらつき(分散)をどれくらい説明しているか」によって定義されています。

決定係数は一般的には1 に近いほど強い相関があり、回帰式の精度が高いということになります。決定係数がどれくらいあればよいかという厳密な基準はありませんが、社会事象の
場合には、0.5 以上であれば概ね精度が高く、0.8 以上であれば非常に精度が高いといえます。

そのため、今回の決定係数0.448というのは、相関性はあるがバラツキが大きく、これだけで判断するには危ないという事が言えるわけです。

ただ、一定の相関性は認められることから、他の指標と合わせて整合性を持って考えることが出来るならば、使える指標になると考えています。

OECD景気先行指数の前月比0以上と騰落率
OECD景気先行指数の前月比0以上と騰落率

仮に無理矢理このデータで予測をするのならば、OECD景気先行指数の前月比が0以上の期間(1サイクル)に日経平均株価は1日平均0.06%上昇するという事が分かります。

しかし、割とバラツキが大きい為、これをこのまま当てはめても予測するには厳しい可能性が高いでしょう。

平均騰落率平均日数1日(%)
20.63%350.80.06

OECD景気先行指数前月比0以上開始月~終了月までの日数と騰落率の表

0以上開始月0以上終了月日数騰落率
1991/01/011991/08/012120.01%
1991/12/011992/03/0191-17.12%
1992/11/011994/08/0163819.36%
1995/06/011995/09/019218.00%
1996/06/011997/08/01426-12.63%
1998/10/012000/02/0148839.96%
2001/09/012002/03/0118110.64%
2003/03/012004/03/0136638.63%
2005/05/012007/05/0173058.52%
2009/02/012010/05/0145432.43%
2010/06/012011/01/012143.44%
2011/10/012012/02/011237.43%
2012/09/012014/03/0154665.44%
2014/08/012014/12/0112214.87%
2016/04/012017/11/0157930.53%

OECD景気先行指数前月比が0以上になった日から0以下になるまでに株価が最安値を付ける日数と騰落率

OECD景気先行指数前月比が0以上になった日から0以下になるまでに株価が最安値を付ける日数と騰落率は下の表のような形になります。

このデータから分かることは、OECD景気先行指数前月比が0以上になった場合、2ヶ月以内(約60日)に最安値を付けるか7ヶ月後(約210日)に最安値を付ける傾向にあります。

 

最安値が0日なのにも関わらず騰落率がマイナスになっているのは、月次の終値に対して、その月の最安値の価格(終値)になるためです。

そのため、ちょっとデータが変ですw

何故月次なのかというと、OECD景気先行指数が月次のデータになるからです。

例えば、1991年12月は31日のデータで出しているが、最安値は12月4日という事になっています。

※当月だけ変なので、大きな問題はありません。その為このままにしてます。

 

0以上開始月0以上開始日からの最安値開始月の日経平均株価価格(最安値)日数(最安値)騰落率(最安値)
1991/01/011991/08/0124069.1821456.76212-10.85%
1991/12/011991/12/0122983.7721502.90-6.44%
1992/11/011992/11/0117479.0415993.480-8.50%
1995/06/011995/07/0115897.3214485.4130-8.88%
1996/06/011997/01/0122666.817303.65214-23.66%
1998/10/011998/10/0114295.5612879.970-9.90%
2001/09/012001/09/0110772.599504.410-11.77%
2003/03/012003/04/018490.47607.8831-10.39%
2005/05/012005/05/0111276.5910825.390-4.00%
2009/02/012009/03/018076.627054.9828-12.65%
2010/06/012010/08/0110238.018824.0661-13.81%
2011/10/012011/11/019050.478160.0131-9.84%
2012/09/012012/10/019232.219055.230-1.92%
2014/08/012014/10/0115613.2514532.5161-6.92%
2016/04/012016/04/0117572.4915715.360-10.57%

2019年9月にOECD景気先行指数前月比は0以上になった

目先の話になりますが、2019年9月にOECD景気先行指数前月比は0以上(+0.01%)になりました。

この事から考えられる今後の動きを予測していきます。

OECDCLI2019-0399.36298-0.06%
OECDCLI2019-0499.30513-0.05%
OECDCLI2019-0599.25108-0.05%
OECDCLI2019-0699.20237-0.04%
OECDCLI2019-0799.15969-0.03%
OECDCLI2019-0899.12648-0.02%
OECDCLI2019-0999.106920.01%

9月分が発表されたのは2019年12月です。3ヶ月のラグがあると言うことは冒頭で話したとおりです。

OECD景気先行指数前月比が0以上になった場合、2ヶ月以内(約60日)に最安値を付けるか7ヶ月後(約210日)に最安値を付ける傾向があると書きましたが、12月時点で既に2ヶ月は経過しています。そのため、今後考えられるのは210日後(7ヶ月後)に最安値を付けるのか?という部分が焦点になってきます。

9月から7ヶ月後は2020年4月~5月にかけて考えられます。

2019年9月以降に付けた最安値は、2019年10月3日に付けた21277円になります。

そのため、7ヶ月後にこの21277円を下回るならば、過去の傾向に当てはめるのであれば

2019年9月の終値(21755円)から1991年12月~1992年3月サイクル(-17.12%)1996年6月~1997年8月サイクル(-12.63%)

という大きな暴落がある可能性を考えておくべきでしょう。

21755円から-17.12%の下落をするならば、3724円程下落することになり18030円まで暴落する計算になります。

21755円から12.63%の下落をするならば、2747円程下落することになり19007円まで暴落する計算になります。

もし、2019年10月3日に付けた21277円を下回らないのであれば、2ヶ月以内に安値を付けたことになり平常運転と考えられます。

その場合は、2019年9月の終値よりも高い位置でOECD景気先行指数の前月比がマイナスになった時点で上回っている予測が成り立つことになります。

OECD景気先行指数の記事は他にもある

OECD景気先行指数を使った日経平均株価の予測方法は他にも書いているので読んでみてください。

簡単に要約すると、OECD景気先行指数の前年比を使った景気循環の大まかな流れを書いてます。

 

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